電機主要8社の企業研究比較！会社の規模や研究費は！？
電気メーカー大手8社の企業研究になります。
各社の詳細については過去の記事にて言及していますので、この記事では各企業の営業売上、営業利益率および営業利益率に注視し、各企業の現状や展望について考察したいと思います。
比較企業
本記事にて比較する企業は、以下の8社となります。
営業売上、営業利益および営業利益率
2019年3月期の売上高、営業利益、および営業利益率をまとめます。
売上規模で考察をすると、日立製作所、SONY、Panasonic、三菱電機とグラフに示したおとりである。
営業利益に関しては、BtoCのゲーム分野で非常に強いブランド力を持つSONYと中国を中心とした建設機械の販売増、自動車関連機器、英国向け鉄道システムおよび国内システムインテグレーションと幅広く売り上げが増収となった日立製作所、最後にファクトリーオートメーションの需要増によって好調な三菱電機が3topである。
反対に構造再編中の東芝はかろうじて営業利益が黒字化したものの主要事業はいまだに不明瞭。富士通、NECなど国内インフラシステムなどを手掛ける会社も軒並み低営業利益率。シャープも2016年の構造改革から黒字は拡大しているもののどちらかというとコスト削減による黒字であると考えている。
国内外売上割合
国内外売上比率についてまとめる。個人的には同じ会社であってもセグメントごとに違うと思うので、注意する。今回はあくまで総売上高に対してどの程度海外売上があるのかについて言及する。
まず、細かい説明として、±aの部分は各社によって統合エリアが異なっていたため、不確かな値を置き換えた。
特に重要な部分ではないのであまり気にしないでほしい。
海外売上比率の大きさで考えると、SHARP、SONYなどBtoC企業が7割から7割強と秀でており、次に日立製作所、Panasonic、三菱電機、東芝などBtoBを主とする企業が5割、そして最後に国内インフラシステムなどを提供している富士通、NECが3割から4割となっている。
従業員人数
各企業記事では紹介していない従業員人数についても言及しておく。
総売上を従業員で割った一人当たりの総売上高も参考までに算出しておく。
もちろん会社の規模が大きいほど売上が多いのは自明であるが、従業員数と総売上高は必ずしも相関があるわけではないことが表からわかる。
研究開発費および設備投資費
次に研究開発費および設備投資費である。
2018年度の有価証券報告書についてはすべての会社で上がっているわけではなかったため、本記事では比較のためにすべて2017年度の有価証券報告書より引用した。
各会社の詳細
各会社の詳細については以前の記事を参考にしていただきたい。まだ未更新のものも存在するため、2017年度の企業研究である場合もある。大きく違うことはないと思うが、気になる方は注意してほしい。
日立製作所企業研究
SONY企業研究
Panasonic企業研究
三菱電機企業研究
富士通企業研究
東芝企業研究
NEC企業研究
SHARP企業研究
参考文献
[1]日立製作所研究開発、設備投資費
https://www.hitachi.co.jp/IR/financial/expend/index.html
https://www.sony.co.jp/SonyInfo/IR/library/h29_q4.pdf
https://www.panasonic.com/jp/corporate/ir/pdf/Report2017.pdf
http://www.mitsubishielectric.co.jp/ir/data/negotiable_securities/pdf/147.pdf
https://pr.fujitsu.com/jp/ir/secreports/2018/pdf/all.pdf
https://www.toshiba.co.jp/about/ir/jp/library/sr/sr2017/tsr2017.pdf
https://jpn.nec.com/ir/pdf/securities/2017/2017180_04.pdf
https://corporate.jp.sharp/corporate/ir/library/securities/pdf/124_4q.pdf
